地球環境と健康を考える HIRYU / SAVE THE EARTH

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SAVE THE EARTH

MISSION-1　VEGAN RICE
MISSION-2　VEGAN BEAN
MISSION-3　SAFE GREEN
MISSION-4　SAFE BLUE
MISSION-5　FOOD LOSS ZERO
MISSION-6　SUSTAINABLE FASHION

国連の推定によると西暦元年の世界人口は約3億人（他文献では1億人という説もあり）、今から350年ほど前の1650年には約5億人でしたが、1800年に10億人を超え、1900年に16億人、2000年には61億人、そして2022年11月15日に80億人を超えました。
地球に住める人口には限界があります。
人間をメダカに例えて説明するならば、メダカに最適な環境は1匹に対して3ℓの水です。
小さな水槽（地球）にメダカを沢山入れると酸欠が起こります。
水も濁ります。（環境破壊・汚染）
病気も起こります。（疫病・奇病の発生）
共食いも起こります。（戦争）

人口爆発は、食料や衣類などあらゆる生産をするために資源の消費を増やし、貧困と環境汚染を生みだします。
世界資源研究所（WRI）に報告によると、地球上の原生林は文明が始まった8000年前から8割が消滅しており、近年になるほど減少の加速は進み、1990年から2020年の30年間で1年間に東京ドーム1,265,476個分（1分間で2.4個分、1時間で144個分、1日で3467個分、1ヵ月で105456個分）の森林が減少しています。
同時に1日100種類以上の生物が絶滅しています。
森林破壊の80%が畜産を含める工業型食料システムによるものであり、地球温暖化の原因である温室効果ガスは、世界年間排出量の14.5%を占めます。
家畜やその飼料生産の裏では飢餓に苦しむ人が8億人もいる反面、飽食による食品ロスは年間25億トンにも及び、その食糧廃棄物の埋め立てで発生するメタンや、焼却により発生する二酸化炭素などの温室効果ガス排出量は10％を占めています。
温室効果ガスは産業革命以降、排出量が増え、大気の層が厚くなった分、太陽光の熱を宇宙へ放出できず、地球が温暖化しています。
地球温暖化は、海面や気温を上昇させ、熱波・干ばつ・砂漠化・豪雨・洪水など、異常気象を発生させます。
生物多様性の減少や絶滅を加速化させ、生物の異常行動（異変）を多発させます。
農作物の収穫が減少します。
感染症が増えます。etc...
また、大気を調整する地表の71％を占める海も、人工的に作られた有機フッ素化合物「PFAS」や、マイクロプラスチックなどの汚染が拡大しており、水産資源を食する私達の体内からも汚染物質が確認されています。

今や、国民の2人に1人が何らかのアレルギー疾患を有しています。
国民の2人に1人が癌に罹患します。
国民の5人に1人が糖尿病に罹患します。
国民の5人に1人が認知症を発症します。
国民の3組に1組の夫婦が不妊に悩み、5組に1組が治療を受けています。
国民の10人に1人が発達障害の傾向にあります。
国民の15人に1人、職場の10人に1人が鬱病を発症します。
アレルギーや病気の発症率は、低年齢化しており増加傾向にあります。

こうした問題に国連は193の加盟国全会一致で「Transforming Our World（我々の世界を変革する）」を決議し、「持続可能な開発のための2030アジェンダ」を策定し、2030年までに持続可能でよりよい世界を目指す国際目標「Sustainable Development Goals（持続可能な開発目標）」を設定しました。
「SDGs」には、17の大きなゴールと、169の達成基準があり、地球上の「誰一人取り残さない（leave no one behind）」ことを宣言し、発展途上国から先進国まで全ての国が積極的に取り組んでいます。

目標1 ［貧困］
あらゆる場所あらゆる形態の貧困を終わらせる

目標2 ［飢餓］
飢餓を終わらせ、食料安全保障及び栄養の改善を実現し、持続可能な農業を促進する

目標3 ［保健］
あらゆる年齢のすべての人々の健康的な生活を確保し、福祉を促進する

目標4 ［教育］
すべての人に包摂的かつ公正な質の高い教育を確保し、生涯学習の機会を促進する

目標5 ［ジェンダー］
ジェンダー平等を達成し、すべての女性及び女児のエンパワーメントを行う

目標6 ［水・衛生］
すべての人々の水と衛生の利用可能性と持続可能な管理を確保する

目標7 ［エネルギー］
すべての人々の、安価かつ信頼できる持続可能な近代的エネルギーへのアクセスを確保する

目標8 ［経済成長と雇用］
包摂的かつ持続可能な経済成長及びすべての人々の完全かつ生産的な雇用と働きがいのある人間らしい雇用（ディーセント・ワーク）を促進する

目標9 ［インフラ、産業化、イノベーション］
強靭（レジリエント）なインフラ構築、包摂的かつ持続可能な産業化の促進及びイノベーションの推進を図る

目標10 ［不平等］
国内及び各国家間の不平等を是正する

目標11 ［持続可能な都市］
包摂的で安全かつ強靭（レジリエント）で持続可能な都市及び人間居住を実現する

目標12 ［持続可能な消費と生産］
持続可能な消費生産形態を確保する

目標13 ［気候変動］
気候変動及びその影響を軽減するための緊急対策を講じる

目標14 ［海洋資源］
持続可能な開発のために、海洋・海洋資源を保全し、持続可能な形で利用する

目標15 ［陸上資源］
陸域生態系の保護、回復、持続可能な利用の推進、持続可能な森林の経営、砂漠化への対処ならびに土地の劣化の阻止・回復及び生物多様性の損失を阻止する

目標16 ［平和］
持続可能な開発のための平和で包摂的な社会を促進し、すべての人々に司法へのアクセスを提供し、あらゆるレベルにおいて効果的で説明責 MDGs 任のある包摂的な制度を構築する

目標17 ［実施手段］
持続可能な開発のための実施手段を強化し、グローバル・パートナーシップを活性化する

MISSION-1　VEGAN RICE
農産物の世界三大生産量を誇るお米は、世界中のどこでも栽培することができます。
家畜を減らし、農薬や肥料を使わないお米の農地を増やすことで、地球環境を改善し、自然災害を減らすことができます。
更に玄米は、長期貯蔵そして流通に優れていることから世界の食糧問題も改善できます。
主食を低GI値である酵素玄米にすることで、現代の食生活が招く病気やアレルギーを改善し、医療費を低減します。

世界の稲の品種は、2019年時点で132,143品種が登録されています。(国際稲研究所)
2020年の世界の米生産量7億5674万3722tのうちジャポニカ種は全体の約20%です。
そのうち日本のお米は全体の僅か1.28％しかありません（国連食糧農業機関）。
農林水産省の消費・安全局消費者行政・食育課によると、日本国内の米の種類は、2022年時点で、水稲うるち玄米921銘柄+水稲もち玄米137銘柄+醸造用玄米229銘柄=1,287銘柄が登録されています。
しかしこの中で、有機栽培のお米は国内全体収穫量の約0.1%しかありません。
更に許容農薬も使用されていないお米は、一般市場では殆ど流通されていません。

農薬・化学肥料・動物性肥料・動物性堆肥を一切使用せず栽培された世界に誇れる希少な日本のお米をブランド化させ、世界に普及できれば、地球環境と健康に大きく貢献できるはずです。
私達HIRYUは、2022年6月30日「VEGAN RICE認証マーク」を商標登録（第6580209号）しました。
VEGAN RICEを原料に麺や餅、玄米粉など食品の開発や販売も始めました。

MISSION-2　VEGAN BEAN
2025年9月、世界人口は82億人を突破。
人口爆発に伴い、食糧生産が不可欠となる中、タンパク質危機が深刻化しています。
家畜と穀物飼料の増産のため、年間で東京ドーム約126万個分に相当する森林が失われ、1日あたり100種以上の生物が絶滅しています。
森林破壊の約80％は畜産を含む工業型食料システムによるものであり、温室効果ガスの排出は世界年間排出量の約14.5％を占めています。
2024年には、世界の平均気温が産業革命前に比べて1.5℃以上上昇し、海面上昇・熱波・干ばつ・砂漠化・豪雨・洪水などの異常気象を引き起こしています。
生物多様性の減少や絶滅が加速し、生物の異常行動が多発。
農作物の収穫減少や感染症の増加も報告され、地球は人が暮らせなくなる「ホットハウス・アース」へと向かっています。
ホットハウス・アースとは、産業革命前の気温より2℃を超えた時、地球全体が制御不能な状態になることを指し、すでに一部地域では臨界点を超えた可能性があると警告されています。
永久凍土の融解により、二酸化炭素の約30倍の温室効果を持つメタンガスが放出され、気温上昇・地盤の不安定化・倒木・地割れ・火災などが連鎖し、地球は熱帯化し、居住可能域を失う恐れがあります。
この事態に対し、温室効果ガスの排出量から森林や海洋による吸収量を差し引いて合計をゼロにする「2050年カーボンニュートラル」目標が設定され、世界各国が取り組んでいます。
食料サプライチェーンの環境負荷削減が急務とされ、食肉生産の大幅な縮小が進められています。
代替タンパク源として、昆虫食（甲虫・イモムシ・アリ・ハチ・バッタなど）や培養肉（牛・豚・鶏・魚などの細胞培養）が普及していますが、消費者の抵抗感や安全性への懸念もあり、大豆・コンニャク・小麦・エンドウ豆・ソラマメなど植物由来の「植物肉」への需要が高まっています。
特に「畑の肉」とも呼ばれる大豆は、低カロリー・低コレステロールでありながら、ミネラル・ビタミン・食物繊維・良質なタンパク質・熱量を豊富に含み、最も注目されています。
しかし、現代の農業では農薬や肥料が広く使用されており、過剰施肥された窒素肥料に土壌細菌の硝酸還元菌が作用することで、二酸化炭素（CO₂）の約265〜300倍の温室効果を持つ「一酸化二窒素（N₂O）」が排出されています。
一方、農薬や肥料を使わずにマメ科植物を育てることで、根に共生する根粒菌が大気中の窒素を土壌に固定する「共生窒素固定」が行われ、窒素肥料への依存を大幅に減らすことが可能になります。
私たちHIRYUは、2025年6月4日、「VEGAN BEAN認証マーク（第6934646号）」を商標登録しました。
農薬も肥料も使用せずに栽培された、遺伝子組み換えでない豆類に対して、硝酸態窒素、酸化還元電位、水素イオン濃度（pH）、放射性物質検査を実施し、基準を満たしたものに「VEGAN BEAN」を認証しています。
認証製品の販売も順次開始しており、世界に称賛される日本の米と並んで豆をブランド化し、国際的に普及させることで、カーボンニュートラルの実現に向けて地球環境に大きく貢献していきます。

MISSION-3　SAFE GREEN
「もしも、地球上から蜜蜂が消えたなら、人類は4年で滅亡するだろう」
アルバート・アインシュタインは警鐘していました。
残念ながら、蜜蜂が原因不明に大量に失踪する現象「蜂群崩壊症候群(CCD)」が発生しています。
私達が普段食べている野菜や果物など被子植物（花を咲かせる植物）の約90%が、受粉を花粉媒介者（ポリネーター）である蜜蜂や蝶などの昆虫や鳥に頼っています。
その主たる花粉媒介者が蜜蜂です。
蜜蜂の激減は、地球上の植物や農作物を減少させ、生態系のバランスを崩し、食糧危機を招きます。
この原因解明に世界各国が研究に入りました。
異常気象による気温の寒暖差や激しい天候被害、疫病・ウイルス、栄養失調、電磁波、遺伝子組み換え作物、環境の変化によるストレス・・・
考えられる原因は沢山ありますが、その中で一番の原因とされたのが「化学農薬」でした。
化学農薬は収穫を目的とする作物以外の雑草や土壌中の微生物・昆虫・小動物を殺して自然生態系のバランスを崩壊し、土壌の栄養不足を招きます。
このため農薬とセットで使われるようになったのが窒素（N）・リン酸（P）・カリウム（K）を基本栄養素とする「化学肥料」です。
肥料の効果を持続させるために開発されたひとつに、プラスチックなどの被覆（カプセル）材で覆った「被覆肥料」があります。
被覆肥料は、肥料成分が土壌中にゆっくり溶けだす利便性はありますが、深刻な問題となっているマイクロプラスチック海洋汚染の原因になっており、全体の30％を占めると予想されています。

また、植物の生育に欠かせない栄養素として施される窒素肥料は、化学肥料/有機肥料（主に動物性）の如何によらず、土壌中の微生物による「脱窒」とよばれる分解過程を経て、二酸化炭素の約300倍もの温室効果がある亜酸化窒素（N2O）を発生させ、地球温暖化を促進する要因になっています。
なお、化学窒素肥料に含まれる硝酸態窒素は土壌に吸着しにくく、雨や水で溶けてしまうので追肥が必要になり、施肥量が多くなる傾向があります。
作物は必要以上に硝酸態窒素を吸収すると、収穫後まで残留します。
高濃度の硝酸態窒素を含む作物を食べると、
①体内で亜硝酸態窒素に変換され、胃内で2級アミンと結合し発癌性物質のニトロソアミンが生じます。
②亜硝酸態窒素が血液中で酸素を運ぶ役割であるヘモグロビンと結合すると、メトヘモグロビンを生成し、酸素運搬機能が失われ、メトヘモグロビン血症となり、唇や指先などの皮膚や粘膜が青紫色に変化するチアノーゼを引き起こします。
乳幼児は、酸素運搬機能のない血色素のメトヘモグロビンをヘモグロビンへ還元する還元酵素の活性が大人より低いため、メトヘモグロビン血症に罹患しやすくなります。
1945年アメリカの農場で最初の乳児メトヘモグロビン血症の報告がされ、1946年以降は北米やヨーロッパで約2,000件の報告があり、そのうちの6～7％が死亡しています。
特筆例として、1956年アメリカで裏ごししたホウレンソウを離乳食として与え、30分後に278人の乳児が中毒となり、39名が死亡した事件が発生しました。
メトヘモグロビン血症によって体内が酸欠状態になり、全身が真っ青になった症状から「ブルーベビー病」と呼ばれるようになりました。
日本では、1996年に生後21日の乳児に、井戸水を煮沸して粉ミルクを溶かして飲ませたところ、全身が真っ青になり、重度の窒息状態のブルーベビー病を発症したなど、約50の報告がされています。
しかし実際には報告の10倍以上発生していると推定されています。
このような事から、EUでは硝酸態窒素が多く含まれやすい野菜とベビーフードへの硝酸態窒素の残留濃度基準の規制が定められ、1日あたりの許容摂取量が設定されましたが、アメリカと日本ではまだ定められていません。

HIRYUは日本で初めて、化学農薬・化学肥料を使わず栽培された農産物の硝酸態窒素、酸化還元電位、水素イオン濃度指数、放射性物質検査を行うことにしました。
そして、2024年10月21日に「SAFE GREEN認証マーク」を商標登録（第6856127号）し、安全が確認された農産物の販売を始めました。
更に、「体重ごとの硝酸態窒素許容摂取量早見表」を作成し、認証された農産物の測定値を照合することで1日の硝酸態窒素の摂取量を確認できる取り組みを日本で初めて始めました。

MISSION-4　SAFE BLUE
2011年3月11日福島第一原発でメルトダウンが発生し、ヨウ素やセシウムなど放射性物質による海洋汚染が世界中に拡がりました。
今も原発内では汚染水の発生が継続しており、高濃度の放射性物質を多核種除去設備「ALPS」で浄化するも完全には除去できず、処理水をタンクに保管してきました。
しかし容量が限界となり、2023年8月処理水を海水で希釈し、海底トンネルを通じて沖合1kmに放出を開始し、2050年まで処理水を放出します。
更に2016年には、世界経済フォーラム（ダボス会議）にて、年間800万トン以上のプラスチックが海に流出していることが発表され、深刻な国際問題となっています。
河川から海洋へ流出したプラスチックゴミはナノ単位にまで小さくなり、プランクトンを始めとする海洋生物の組織内に蓄積され、食物連鎖を通じて人間の脳・臓器・血管・胎盤などあらゆる組織から検出されています。
南極から北極、深海から大気中にまで汚染が拡がっており、世界中でこれ以上のプラスチックゴミ排出をしない取り組みが始まりましたが、流出したものを完全に取り除くことは不可能です。
それでも海洋ゴミの削減と環境意識の向上を目的にHIRYUは、海のゴミ拾い活動をすると共に、放射性物質やマイクロプラスチックを除去できる浄活水器「アクアテラキッチン」を開発し対策を始めました。

2025年になるとPFAS（ピーファス）関連による汚染問題が報道されるようになりました。
PFASとは、人工的な有機フッ素化合物の総称であり、水や油をはじき、熱に強いことから、フライパンや鍋などの調理器具、紙コップや包装紙などの食品包装、服や傘などの防水加工、ファンデーションやマスカラなどの化粧品、消火器など...非常に幅広く使われています。
しかし、自然界でほぼ分解されないため「永遠の化学物質」と呼ばれ、環境や生物に蓄積し、発癌性が高く、現在は国際的に製造・使用が規制されています。
2025年になると、水道水や地下水、農産物、食品、血液からも検出されるようになりました。
これ以上の汚染をしないためには、汚染しない商品を利用することが求められています。
HIRYUは、海洋汚染させない企業を応援し、汚染しない商品の販売を始めました。
そして、多くの家庭からの要望に応え、家庭の水道をすべてPFAS除去できる元付けタイプの浄水器「アクアテラホーム」の販売を始めました。
「VEGAN RICE」「VEGAN BEAN」「SAFE GREEN」「FOOD LOSS ZERO」と開設してきた「hiryu's mission SAVE THE EARTH」の次なる開設「SAFE BLUE」に向けて準備を進めています。

MISSION-5　FOOD LOSS ZERO
食品の年間生産量60億tに対して、食品ロスは25億t。
生産量の40％が廃棄されており、これは20億人分の食料に相当します。
先進国は飽食、途上国では8億人が飢えに苦しんでいます。
地球温暖化の原因である温室効果ガス排出量の最多を畜産が占めており、更に食品廃棄による焼却は二酸化炭素を発生し、埋め立ては二酸化炭素の25倍以上の温室効果のあるメタンを発生します。
食品ロスによる温室効果ガスの割合は、自動車の排出量とほぼ同量、地球全体の8-10％を占めています。
飽食をやめ、食品ロスをゼロにできれば、家畜を減らすことができ、家畜利用した農地で8億人の飢餓を十分に救うことができます。

2023年の日本の食品ロス量は523万tで増加傾向にあり、廃棄総量世界ランキングは17位です。
経済発展が著しい先進国ほど食糧廃棄が多い傾向にあります。
小売業者は、売上を優先し、商品の欠品防止のため販売数よりも発注数を多くしています。
消費者の買いすぎ、料理の作りすぎ、食べ残し、賞味期限と消費期限の認識の誤解による廃棄などが、生産量の40％も廃棄されている主な原因です。

調理の際、残留農薬を気にして、栄養豊富な葉や根、皮を切り落としてしまうのが当たり前でしたが、農薬を使わずに栽培された作物であれば安心して調理に使うことができます。
皮を剥かずに調理できるので調理時間も短縮できます。
切り落とした野菜クズを保存して、ベジブロス*として味噌汁やスープなどの出汁に利用できます。
農薬が残留しやすいお米の糠も、農薬が使われていないお米であれば安心して糠床や炒り糠、石鹸などに利用できます。
「食」は「人を良くする」と書く様に、玄米などに含まれる胚芽を食することで不妊を予防し、野菜の根や葉など生長点を食することで子供達の成長を促します。
食材をすべて使用する「一物全体食」は、生ゴミをださず、家計にも貢献します。
HIRYUは、化学農薬・化学肥料を使わず栽培された食品のみを取り扱い、それら食材の使い方やレシピなどを紹介するコンテンツサイトhiryu style RECIPEやYOUTUBEを開設し、食品ロスを減らす活動をしています。
また、在庫管理を徹底し、必要以上の発注を抑え、廃棄を防ぐ事を目的に、賞味期限・消費期限付きの商品は必ず期限を公表し、商品が劣化する前の残期限によって価格を段階的に割引をする取り組みをしています。
更に、大量廃棄が問題になっている「恵方巻」や「クリスマスケーキ」など催事食品への依存を減らすための活動として、これらを自宅でつくる為のレシピと必要食材を安く提供するキャンペーンを実施しており、レシピや食材、作った料理の感想などをレビュー投稿し、MAIL MAGAZINEで紹介されるとクーポンを発行するなど、食品ロスを減らす活動を精力的に行っています。

*ベジブロスとは：「ベジタブル（野菜）+ブロス（出汁）」の略で、野菜の皮や芯、ヘタ、根、種などを捨てずに煮出して作る野菜だしのこと。

MISSION-6　SUSTAINABLE FASHION
国内における服1着の原材料調達から製造までに地球温暖化の原因となるCO2の排出量は25.5kg（500mℓボトル255本分）、廃棄された衣類の1日の焼却量は1200tと多大です。
こうした背景から、パリ協定「国連気候変動枠組条約」では、日本は2030年までに2013年比26％のCO2排出削減を目標にしました。
2019年G7国際首脳会議においても「ファッション協定」が発表され、生産や流通において自然環境や社会に配慮した「持続可能なファッション」を取り組むことになりました。
2021年気候サミットでは「2050年カーボンニュートラル」に向けた野心的な目標として、日本は2030年までに2013年比46％の温室効果ガス排出削減を目指すことを表明しました。
温室効果ガス汚染最大の原因である畜産による皮革素材からコルク素材など代替素材の普及も始まりました。
「服用」の語源が「衣服で心身を守ること」である様に、静電気や痒みを発生しにくく、土に還る素材オーガニックコットンを下着に利用すること。
小物類を環境に優しいコルク素材などを利用すること。
アウターは丈夫な素材でリメイクしても生涯着用したくなるデザインを選ぶこと。
古着の購入はCO2対策に貢献します。etc...
ファッションは、地球環境と健康に配慮する時代となり、HIRYUもその取り組みを実践します。
hiryu's mission SAVE THE EARTH「SUSTAINABLE FASHION」は、「SAFE BLUE」の次に開設を予定しています。

HIRYUでは、HIRYUが賛同する地球環境問題に取り組む団体への参加や協力、収益の一部を活動支援に充てさせて戴く活動を行っています。

[応援先]
国立研究開発法人国立環境研究所
 NPO法人ビーフォレスト・クラブ
 特定非営利活動法人ダイオキシン・環境ホルモン対策国民会議（JEPA）
認定NPO法人アニマルライツセンター
 NPO法人 Aqua Dream Project