動物性堆肥による地球温暖化と健康被害
温室効果ガス（GHG）には、石油・天然ガス・石炭などの燃料により発生する「二酸化炭素」、エアコン・冷蔵庫・スプレーなどに使われる「フロン」、畜産のゲップなどから排出される「メタン」があります。メタンは二酸化炭素の21倍もの温室効果があり、牛1頭あたり1日200～800リットルも排出されています。
地球上の陸地の26％が家畜の放牧地であり、農地の80％が家畜の飼料の生産に使われています。
森林破壊の80％が畜産を含める工業型食料システムによるものです。
畜産利用された家畜の死骸や排泄物は、発酵させて肥料や堆肥となり、作物の栄養となる窒素を供給するために使われています。
この堆肥化過程において、酸素を使った好気性発酵では亜酸化窒素（N2O）が、酸素を使わない嫌気性発行ではメタンが発生します。
亜酸化窒素ガスは、二酸化炭素の約300倍もの温室効果があります。
農業関連で排出される亜酸化窒素ガスの74%が土壌管理資材です（米国環境保護庁：EPA）。
自然起源の亜酸化窒素の排出が57%に対して、人為起源の排出は43%であり(国立環境研究所)、人為起源の温室効果ガス排出のうち、農林業分野が24%を占めています(気候変動に関する政府間パネル：IPCC)。
更に、2019年の世界の温室効果ガス（GHG）総排出量の31%が食料システムであり、そのうち農業生産による排出は4割を超え、温室効果ガス総排出量の13%を占めます(国連食糧農業機関：FAO)。
2050年までに温室効果ガスの排出量は更に30％増加する見込みです。
そこで温室効果ガスの排出量から森林や海洋による吸収量を差し引いて合計をゼロにする目標「カーボンニュートラル」が設定されました。
温室効果ガス排出量削減には、農業生産や食料サプライチェーンの環境負荷削減を早急に対策することが重要とされています。
日本は2030年までに温室効果ガス排出量を2013年比で46％削減し、2050年にカーボンニュートラル実現を目標にすることを定めています。
また、動物性の堆肥が未完熟の状態で大量に使われた場合、作物に硝酸態窒素が高濃度で残り、これを食べると体内で有害物質の亜硝酸態窒素に変換され、胃内で2級アミンと結合し発癌性物質のニトロソアミンが生じる恐れがあります。
更に、亜硝酸態窒素が血液中で酸素を運ぶ役割であるヘモグロビンと結合すると、メトヘモグロビンを生成し、酸素運搬機能が失われ、メトヘモグロビン血症となり、唇や指先などの皮膚や粘膜が青紫色に変化するチアノーゼを引き起こす恐れがあります。
このため、ヨーロッパでは硝酸態窒素に対して厳しい規制があり、一日許容摂取量（ADI）を体重1kgあたり3.7mgに設定しています。
日本にはまだ基準がなく、「オーガニック」表示されているものでも硝酸態窒素の量がEU基準値を上回るものも販売されています。
VEGAN RICEは、動物性堆肥だけでなく、合鴨農法も含め、動物を利用せずに栽培された米であることのほか、硝酸態窒素濃度を測定し、EUの基準を満たすことを認証基準のひとつとしています。
